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省エネルギー住宅のプロとして全国の加盟店の支援をしませんか?
■事業目的
P.V.ソーラーハウス協会は、1997年の設立より、生活感の向上とCO2排出の削減を目的とし、太陽光発電や夜間電力利用などの住宅設備で差別化を図っておりましたが、現在では、オール電化も含め非常に普及がされてきており、当協会は、一定の成果があったのではと考えております。
しかしながら、その一方で環境問題は深刻化しており、地球変動に関する政府間パネル(IPCC)の報告書によると、温暖化には人間活動が起因していることがはじめて明記され、産業革命以降、石炭をはじめ石油、天然ガス、焼畑、産廃まで加わり急速に温室効果ガスが増えている状況です。
IPCCやサミットでの温暖化対策の内容としましても、地球上の温度上昇を2℃までにし温暖化ガス濃度に換算し475ppmを限界点としています。その為は、今後2050年までに温度上昇を2℃までに抑制し、その後も維持できる必要性とCO2排出量を1990年比で50%削減をうたわれております。
今後の低炭素社会の実現に向け、住宅産業として何をすべきか。1990年比でCO2排出量を70%削減と言われているが、現時点での住宅づくりは満足な提案ができているのだろうか。現状の住宅では、いくら高効率の設備を導入しても器自体を変えなければ、大きな変化は期待できないということです。
また、日本の省エネ住宅は、先進国の住宅と比べるとどん底に低いレベルの家づくりが大半です。特に断熱化が進んでいない日本住宅では、冬季間中に亡くなる問題(ヒートショック)が深刻化しております。全国の交通事故で亡くなる事故数の2倍以上も家の中の温度差によって亡くなっているのです。
その様な背景より、我々が目指す省エネ型住宅とは、これまでの「北方型住宅(高気密高断熱住宅)」ではなく、東京、名古屋、大阪などの日本人口の大部分を占めるⅣ地区に適した高断熱のパッシブ型ソーラーハウスです。
この住宅は、温暖化対策として省CO2化(エネルギー消費が少ない=光熱費が安い)は勿論のこと、冬寒くなく夏暑くない快適な住宅を前提に、2050年時点でも資産価値のあるものを全国の加盟工務店の支援から全国普及を目指す展開をしております。
■会社紹介
『省エネルギー住宅のプロとして全国の工務店の支援をしませんか!』
○省エネの住宅系グループでは全国最大級の規模です。
○近年の省エネ需要で業績急拡大しています。(業績は前年比2.3倍)
○借入ゼロの優良企業です。
○社員の平均年齢27.8歳の若いスタッフの企業です。 |
